リサイクル対策関連情報

本研究会は製品設計段階からのリサイクル対策を目的に技術情報を企業の立場で検討対策することを目的に'94年から活動。'03年を持って会は終了しました。

【対策の範囲】

  • ★動画：【パテントMAP作成内容】
    1. 製品アセスメントに関連し、製品設計段階から小型化、環境配慮の対策をすすめる手段。ソフト対策
    2. 回収容易性：各種の方式と原価低減対策(評価技法提供）
    3. 分解＋組立容易性を図る対策(回収後の処理容易性に向く一手段）
    4. 破壊容易性：分解が難しいものの分離法
    5. 処理容易性：現状プロセスへ投入しマテリアルリサイクル化を図るプラスチックなどは再利用のための特別処理工程の開発や対策
    6. 再利用性：再利用先の開拓や処理・保管対策など

    以上の6項目を中心に各種研究と調査、また、研究会委員の方々が具体化させ、公開可能な技術的対策、また、アイデアとして参考になりそうな内容を提供して行きます。

    特許・リサイクル対策研究会メンバー〔2000年9月現在、入会順、敬称略]

    中川　盛雄，田村　徹也，林　希一郎，飯塚　哲雄,長谷川　昭，吉村　茂、土屋　和夫

    中村 次雄，中村　裕幸，弘重　雄三,坂本　茂實,星山　高博，池内　利彰,中村 茂弘

    1. 株式会社　アシックス　
    2. 日本電気 株式会社　
    3. 株式会社　三菱総合研究所　
    4. 日本光電工業　株式会社　
    5. キヤノン 株式会社　
    6. 三興設計事務所　
    7. 日本軽金属 株式会社　
    1. 千葉工業大学工業デザイン学科　
    2. 清水建設 株式会社　
    3. 株式会社　日立製作所　
    4. 日本ＩＢＭ 株式会社　
    5. コメタル 株式会社　
    6. トヨタ自動車　
    7. （社）日本能率協会　

    研究会における主な活動内容

    リサイクル対策全般（掲載：2000年9月から）

    リサイクル（広義）の定義、リサイクル問題対策の範囲、研究会関連発行著書の紹介

    リサイクル関連法の関係（掲載：2000年9月から）

    国内における法の概説（循環環境社会型基本法、家電リサイクル法、容器包装リサイクル法）その他、主要な国内法（環境規制を含む）　、主要な環境ラベル

    分解＋組立容易化の技術（掲載2000年10月から）
    材料のリサイクル（掲載2003年5月から最新情報）

    リサイクル対策の書のご案内